“いつきてもおかしくない”大地震予測

　今後、日本で起こりうる地震の予測調査は、「地震調査研究推進本部」がその役割を担っています。この組織は、阪神淡路大震災後に制定された地震防災対策特別措置法に基づき、現在は文部科学省の特別機関にあたるものです（設立当初は総理府）。地震の予測は、本部のなかの「地震調査委員会」が「長期予測」と称して毎年レポートを発表。また、毎月の報告書では、実際に起きた地震や地殻変動の状況などもとりまとめて公表しています。

　長期予測では、今後10年以内、30年以内、50年以内に起こり得る確率と、その地震が以前発生したときからどれだけ経過したかを「経過率」として記しています。首都圏で警戒すべきとされる「首都直下地震」やいつきてもおかしくない「東海地震」、また同時発生も危惧される「東南海地震」「南海地震」を以下に抜粋してみました。2010年版の予測では、「宮城県沖地震」は今後30年以内に99%の確率。予測規模は、連動でもマグニチュード8.0前後ですから、周囲の震源域と広範囲に連動するところまでは予測できなかったものと思われます。

地震名	予想規模（ﾏｸﾞﾆﾁｭｰﾄﾞ）	１０年以内	３０年以内	５０年以内	経過率
首都直下地震	6.7～7.2程度	３０％程度	７０％程度	９０％程度	―
東海地震	8程度	８７％（参考値）	いつきてもおかしくない	―	―
南海地震	8.4前後	１０～２０％	６０％程度	８０～９０％	０．７０
東南海地震	8.1前後	２０％程度	６０～７０％	９０％程度以上	０．７５
（参考）宮城県沖地震	7.5前後（連動8.0前後）	７０％程度	９９％	―	―

　ちなみに、阪神淡路大震災をひきおこした兵庫県南部地震は、その直前における発生確率が「0.02～8%」でした。それから考えれば、上の表にある地震はいずれも「いつきてもおかしくない」とみるべきかもしれません。したがって、その被害範囲が及ぶであろう地域に住む人たちは「いつきてもあわてない心構え」が必要です。

【参考サイト】地震調査研究推進本部HP

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